なぜ、社労士事務所は会議を高頻度化すべきなのか?

なぜ、社労士事務所は会議を高頻度化すべきなのか?

効果的な会議の進め方には幾つかポイントがありますが、
本日は「会議の高頻度化」について紹介いたします。
 
そもそも会議は何のためにするのでしょうか?
 
会議には報告・共有、発散(意見を出し合う)、収集(意見を集める)、
収束(結論を出す)などの種類がありますが、
マクロな視点で目的を考えると「組織で何かを進めるため」といえます。
今回ご紹介する「会議の高頻度化」 はその「何か」をスピーディーに進めるための手法です。
 
手法といっても非常にシンプルで
「月1回やっている会議があれば、週1回に開催頻度を上げましょう」
というものです。
 
会議というと大抵月1回という頻度の設定がされがちです。
そうなると当然ですが年間12回しかPDCAを回す機会がありません。
それを週1回にすると長期休みがない会社の場合は年間52回にPDCAを回す機会が増えます。
会議の頻度を週1回に増やすことでPDCAサイクルを約4倍早く回せるようになるのです。
 
会議の回数が増えるとなると会議時間が増えるという悪いイメージを持たれるかもしれませんが、
会議の内容によっては通常1ヶ月分の内容が1週間分になるので、会議時間自体は短時間になります。
(月1回1時間の会議であれば、週1回15分で実施)
 
例えば私が所属しているグループでは
「ご支援先業績アップ会議(ご支援先の業績の状況確認と成功事例・失敗事例の共有、
業績不振先の早期発見・改善を目的とした会議)」を昨年まで月1回の頻度で行っていたのですが、
月1回の頻度だと1回あたりの準備量が多く、準備不十分…とうまくいっておりませんでした。
この会議の頻度を週1回にするだけで準備量が減り、準備万端で会議に臨めるようになり、
お客様の業績アップ率を上げるという目的をこれまで以上に達成できるようになったのです。
 
会議で取り上げている議題の解決や達成のスピードを上げたい、
そんなときにはこの手法を取り入れて頂くと良いかもしれません。
 
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